東京学芸大学教授を経て、2008年より現職。
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2020年9月に発表された、2019年の日本の合計特殊出生率は1. このままだと暗い将来しか見えません。
19愛情やお金を切り口として、親子・夫婦・恋人などの人間関係を社会学的に読み解く試みを行っている。
子どもを持つことをリスクと考えるカップルが増えつつある様子は、合計特殊出生率は1. 出生数は2016年度、初めて100万人を切り、昨年度は90万人を切り、約86万5000人となりました。 今、結婚していない男性の4分の3が、年収400万未満です。
不妊治療に対するさまざまな施策をやっていますが、そもそも、少子化の原因の最大のものは、結婚しない人が増えていることです。
さらなる未婚の男性・女性、未妊のカップルへの支援策が早急に必要なのではないでしょうか。 なぜなら、子どもを産む20~30代の女性の数も減少しているからです。
出生数が100万人には戻らない 政府が少子化対策に力を入れ始めたのは1994年。 社会学者。 2020年12月の産婦人科学会の発表によると、2020年10月~2021年3月の出産数が、一部の都道府県では、前年同月期と比較し、6割程度減少する可能性があることがわかりました。
18第2子、第3子を持つ、家庭の数は減少傾向にあり、子どもを持つことに対し、筆者のまわりからはこんな声が聞こえてきます。 日本の合計特殊出生率は1. 社会学者であり、中央大学教授の山田昌弘先生に話を聞きました。
36という数字がその現実を如実に表しています。 「エンゼルプラン」と銘打ち、少子化の食い止めや女性の社会進出の推進に力を入れ始めました。
2それ以上は考えられない。 その後も形を変え、政府としてはさまざまな施策を講じてきたのですが、少子化には歯止めがかからずに進んでいます。
お話・監修/山田昌弘さん 取材・文/中西美穂、ひよこクラブ編集部 今後、厳しくなる私たちの生活。 1981年東京大学文学部卒。 。
19今後少子化は止まらず、税金は上がり、私たちの生活を圧迫していくことが考えられます。
家族社会学が専門。 安心して子どもを産み、暮らせる生活を保障してほしいと願うばかりです。
未曾有の少子化危機を前に、政府は不妊治療の保険適用や所得制限の取っ払い、不育症に対する助成金など、さまざまな施策を打ち出していますが、実際に、この状況で少子化に歯止めはかけられるのでしょうか。
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