HIV感染症治療薬として承認されているネルフィナビル(日本たばこ産業の「ビラセプト」、製造販売は終了)も、長崎大を中心に医師主導治験が進行中です。 イーライリリーは、がんなどを対象に開発中の抗アンジオポエチン2(Ang2)抗体LY3127804について、ARDSを発症するリスクの高いCOVID-19入院患者を対象とするP2試験を開始。 これらの検体を用いて、高解像度HLA解析、SNPアレイ解析、全ゲノムシーケンス解析、T細胞レパトア解析といった最新の技術を使い、日本人COVID-19患者の重症化に関わる遺伝子を探索する。
カモスタットの先発医薬品「フオイパン」を製造販売する小野薬品は、COVID-19患者110人を対象としたP3試験を開始。
富士フイルム富山化学は10月16日、非重篤の肺炎を有する患者を対象に行った国内P3試験の結果に基づき、ファビピラビルを新型コロナウイルス感染症の治療薬として申請しました。 ちなみに、この方法は、まったくなじみのないものではありません。 によると、「新型コロナウイルスに感染した後、数カ月または数年後に再び同じウイルスに感染する —— 大抵、症状は軽く、ほんの一部の人にしか起こらないが —— 可能性がある」という。
年内にも試験結果が判明すると見込まれています。 インフルエンザのワクチンは、鶏の卵にインフルエンザウイルスを注入して、ウイルスを培養し増やして製造(ふ化鶏卵培養法)されます。
世界各国の研究機関・製薬企業がしのぎを削っている中で、いち早く実用化が期待されているのが「DNAワクチン」だ。
3米・ファイザー=RNAワクチン、2回接種 英・アストラゼネカ=ウイルスベクターワクチン、1~2回接種 米・モデルナ=RNAワクチン、2回接種 ロシア・ガマレヤ研究所=ウイルスベクターワクチン、2回接種 中国・シノファーム=不活化ワクチン、2回接種 日・アンジェス=DNAワクチン、2回接種. これは、より厳密に自然感染をまねします。 例えば、アメリカでは、子宮頸がんの主な原因ウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)の1度目のワクチンを接種した若い女性のうち、 必要なのは3分の1以下であることが研究で分かっている。
全国民に提供できるワクチンの数量を確保することを目指していますが、国民の人数に匹敵する大量のワクチンは一度には生産できず、徐々に供給が行われることになりますので、接種対象者に一定の接種順位を決めて接種する必要があると考えられます。 ウイルスを扱える施設が限られるため、どこでも開発できるわけではない。
12ワクチンの種類 国内・海外において、不活化ワクチン、組換えタンパクワクチン、ペプチドワクチン、メッセンジャーRNAワクチン、DNAワクチン、ウイルスベクターワクチンなど様々な種類のワクチン開発が行われています。
その中で、候補物質の探索、有効性・安全性の確認、品質を担保しつつ大量生産が可能かどうかの確認などを行う必要があり、開発には一般に年単位の期間がかかります。 ワクチンは薬瓶の中にあっても全く効果はない」. サノフィとグラクソ・スミスクラインは、共同開発中の組換えタンパクワクチンについて、年内のP3試験開始を目指しています。
通常より早いペースで開発が進められており、既に臨床試験を開始しているものもいくつかあります。 だが、それには多くの問題がある。
また8月から、サウジアラビア、パキスタン、ロシアなど、多くの国で第3相臨床試験を開始しています。 ウイルスそのものではないので病原性はなく、安全であるという利点もある。
ウイルスの遺伝子情報を入れたプラスミドDNAと呼ばれるベクター 運び屋 を体内に入れると、ウイルスが細胞に侵入する際に用いるタンパク質が大量に発生し、それに対して抗体ができるというもの。 これが"ブースター"だ。 また、抗体依存性感染増強(ADE)やワクチン関連の呼吸器疾患増強(vaccine-associated enhanced respiratory disease:VAERD)も含め、安全性の新たなデータが出てくる可能性もあるだろう。
1一方で、感染経路である上気道(鼻や喉など)には届きにくいので、 感染予防までは難しいかもしれません」 国内では未承認ではあるものの、インフルエンザワクチンには鼻に噴霧して上気道の粘膜に存在するウイルスを撃退し、感染そのものを抑える「経鼻ワクチン」が存在する。 国内でもワクチン開発が急ピッチで進められている。
いずれも既存薬を転用するアプローチが先行していますが、COVID-19向けに新たな薬剤を開発する動きもあります。 新型コロナウイルスのワクチンの開発は、従来の方法を用いたものから、最新の技術を用いたものまでさまざまです。
13その内訳を調べたところ、BNT162b2接種群とプラセボ接種群を比較して、90%を超える発症予防効果が示されたという。 また、保管時にはマイナス80度で管理する必要があり、輸送も含めたインフラ整備の問題も残る。