ホンダ6年ぶりトップ交代、三部氏「アライアンス含め実行」 電動化急ぐ
機能軸で再編することで、幅広く人材育成することも狙う。
11１９日夕の会見で三部氏は「私の役割は、特に将来の成長への仕込みを加速させ、実行に移すことだ」と抱負を語った。 傘下のＺホールディングスとＬＩＮＥの経営統合でグループの体制が大きく変わるのを機に、経営陣の世代交代を進める。
２０１４年に執行役員、１８年に常務、２０年に専務に就任。 常務役員の永田雅久氏、高見達朗氏、槙祐治氏、村上秀一氏、七原弘晃氏、今井斗志光氏、山岡正博氏は退任する。 また、 株 本田技術研究所にて開発・製造・運営等の領域全般を担うF1プロジェクトは、新井康久LPL（ラｰジプロジェクトリーダー＝総責任者）に代わって、第三期F1を経験した長谷川祐介 はせがわ ゆうすけ 主席研究員を F1プロジェクト総責任者として着任させ、より広い視野で開発力を高める狙いだ。
12三部氏については「私よりもバイタリティーがあり、行動力もある。
退任後に歴代社長が就いていた取締役相談役としてもとどまらない理由については、指名委員会等設置会社への移行で「ガバナンス体制を大きく変えていくことにした。 そして、もっとも気になるF1では「Honda フォーミュラ・ワン 2016年体制」の組織が大きく刷新された。
7宮尾氏はまた、「三部氏にはリーダーシップを発揮してもらい、自動車と並んで２トップで日本経済を引っ張っていってくれるようなホンダに戻してほしい」と期待を寄せた。 しかし、社内階級が減り、若手社員の登用などがしやすい環境になることに肯定的な意見が出ている。
豊田通商から派遣された今井斗志光常務役員アフリカ本部長は１年で古巣に復帰する。 執行役員とは何を目的に設置され、どのような待遇なのでしょうか？今回は取締役などとの兼任ではない「従業員身分の執行役員」についてご紹介していきます。 まず、モータースポーツ部長に、モーターレーシングに造詣が深いホンダマンとして知られる山本雅司（やまもとまさし）が抜擢された。
13取締役会を設置している会社では3名以上必要で、数名で取締役会を構成します。
役員と名前が付いているが故に、立場が不明確になってしまう場合です。 アメリカのCARTでモータースポーツとの関わりをスタートさせ、ホンダの第3期F1時代にはエンジン担当、さらに2008年に撤退するまではチーフエンジニアとし手活躍した。
19ホンダグループで働く40代の技術系社員は、ホンダが発表した今春の役員人事を見て、ため息を吐く。
自身の強みは「プレッシャーには強い」と分析し、「激動の時代に向いているほうだ」と話した。
このため今年6月以降、前社長の伊東氏や社外取締役、監査等委員を除いた実務を取り仕切る取締役6人のうち、トップとナンバー2を含む3人を中国閥で占めることになる。 ホンダの本気を久々に感じる「Ｆ1人事改革！」 ホンダは、2016年2月23日、毎年恒例の人事異動を発表した。
さらに、森山氏の部下となる広報部長に就任する浅沼なつの氏も、現在ホンダの中国の統括会社に駐在している中国閥だ。
現在の会長（空席）と社長、副社長、取締役、専務役員、監査役を役員とし、専務役員は「経営役員」に名称を変更する。 実質的には副社長が経営の舵取りをすることから、倉石副社長の留任で「経営の方向性は大きく変わらないのではないか」との見方も示した。
ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、アンシア・ライ氏らはリポートで、孫氏の会長退任は親会社が投資会社にシフトする中、利益相反の可能性に対する懸念を和らげ、企業統治体制の強化につながるとの見方を示した。
7松本宜之 まつもと よしゆき 株 本田技術研究所 代表取締役社長社長執行役員が、本田技研工業 株 取締役 専務執行役員F1担当を務める。
経営の中枢を中国閥で固め、経営を磐石な構えにする。
18これまで細分化されていた部を機能ごとに統合し経営効率を高めると同時に、組織間の交渉などをしやすくする。 英国工場や狭山工場の閉鎖などを決めて余剰生産能力を削減したほか、自動車レースのフォーミュラ１（Ｆ１）からの撤退も決断。